【Outlook】送信したメール（誤送信）を取り消す方法とその条件

法人向けMicrosoft365（旧Office365）を使用

OutlookはMicrosoftが提供しているアプリケーションの一つであり、Microsoft 365（旧Office 365）を契約していると利用することができます。

Microsoft 365（旧Office 365）のプランは大きく分けて「家庭向け」と「法人向け」の2種類があります。送信メールの取り消しは「法人向け」のプランに契約している必要があります。

Microsoft 365の「法人向け」プランは以下のように様々なプランが用意されています。

• Microsoft 365 Business Basic（一般法人向け）
• Microsoft 365 Apps for business（一般法人向け）
• Microsoft 365 Business Standard（一般法人向け）
• Microsoft 365 Business Premium（一般法人向け）
• Microsoft 365 E3（大企業向け）
• Microsoft 365 E5（大企業向け）
• Microsoft 365 F3（大企業向け）

各プランの詳細は<Microsoftの公式サイトをご確認ください。

つまりOutlookでメール送信取り消し機能を利用するためには、上記のプランのいずれかに契約していることが必要ということです。

同じ会社内（同じ組織）のユーザーに送信したメール

同じ会社内（組織内）のユーザーに送信したメールのみが、取り消し機能の対象メールです。

つまり社外のお客様に送ったメールは取り消しができないということです。

メールを取り消ししたときは、社外のお客様に誤送信したときがほとんどだと思います。そのため社内でしか使えないこのメール取り消し機能が周知されていないのかと思います。

Microsoft Exchangeを利用

Microsoft Exchangeを利用しているアカウントのみ、送信メールの取り消しが利用できます。

Microsoft Exchangeは組織でサーバーを構築する必要があります。これには「Exchange Server」とクラウドの「Exchange Online」があり、どちらでも取り消し機能は利用できます。

メール受信者が対象メールを未開封

メールの受信者が該当メールを未開封であれば取り消しが実行できます。すでに受信者がメールを開けていた場合は取り消しが実行されません。

もし送信メールの取り消しを行うのであれば、できるだけ速やかに実行する必要があるということです。

受信者がメールを読んだか（開封したか）確認する方法として「開封確認の要求」機能があります。「開封確認の要求」とは開封確認の要求が有効になっているメールを相手が開封すると、開封したことを知らせる通知メールが送信者に送られる仕組みです。

開封確認の要求を有効にしてメールを送っていた場合は、該当メールが未開封かどうかがわかります。「開封確認の要求」について詳しくは以下記事をご参照ください。

【Outlook】相手がメールを読んだか（開封したか）確認する方法

送信メールを取り消す条件のまとめ

ここまで４つの条件を説明してきましたが、あまり詳しくない人ではMicorosoft Exchangeやアカウントの種類などわからない点が多いかと思います。

そのため「同じ組織のユーザーに送信したメール」であれば次項より解説する送信メールの取り消し方法を試してみてください。

取り消し方法を実行した際に相手が未読であり、他の条件も満たしていればメールの取り消しが実行されます。